生活のおまけ

警備員として企業に就職した場合は、業法の定めるところにより、その企業において30時間以上の警備員教育を受けなければ警備員として勤務できない。

簡単な警備(交通整理など)ならばアルバイトでの警備員募集も行っているが、より危険をともなう仕事(銀行などの金品輸送)の場合には警備会社に就職する必要がある。

なお、警備員に関係する資格には社団法人全国警備業協会が行っている検定試験がある。

常駐警備(1・2級)、交通誘導警備(1・2級)、貴重品運搬警備(1・2級)、核燃料物質等運搬警備(1・2級)の4種類だが、受験するには、警備会社に就職し、警備員教育を受けていることが前提となる。

水辺で事故にあった人の救助や水辺の事故防止のための活動(ライフセービング)に携わる人を指す。
溺れている人の救助はもちろんのこと、事故を未然に防ぐための環境を作ることも重要になる。

邸ライフセーバー資格取得のために講習会を受講しよう。

ライフセーバーの資格は、日本ライフセービング協会(JLA)が認定し、中学生を除く15歳以上を対象とした「ウォーター・ライフセーバー」、18歳以上を対象とした「ベーシック・サーフ・ライフセーバー」、さらに上位資格にあたる「アドバンス・サーフ・ライフセーバー」がある。

また、その他にもIRB(船外機付救助用ゴムボート)や心肺蘇生法(CPR)などの資格もある。
取得するためには、講習会に参加し、その後の試験に合格しなくてはならない。